加藤教諭が「日本の食」について発表した国際理解教育の公開授業。新聞を使った調査方法を紹介した

　「食」は世界のお国柄を知る格好の教材でもある。桧山管内乙部町立乙部中（豊田収校長、百四十人）は十月から十一月にかけ、国際理解教育の一環として教師と生徒が新聞やインターネットなどの情報を使い、「国民食」を調べる学習に取り組んだ。

　英語科の加藤智士教諭は国際協力に関心があることから、これまで何度も東南アジアへ旅している。今年はその経験を生かし、一年生二クラスを対象に、身近な「食」をテーマに技術、家庭科教諭と連携して総合学習を進めてきた。

　まず、自身がベトナムなど外国で食べた料理を紹介、生徒はそれを参考にグループ単位で調べたい国を選んだ。次にインターネット、図書館の本のほか、加藤教諭があらかじめ選んでおいた世界の料理や食の安全などに関する新聞記事を使い、技術科でパソコンを使いまとめの作業に取り組んだ。

　生徒の大半は調査時間が短くて済み、パソコンでまとめやすいインターネット上の情報に頼りがち。そこで同教諭は、十月中旬に同校で行われた桧山国際理解教育研究大会の公開授業で、新聞のニュース記事を使った調査方法を生徒に披露した。

　テーマは、生徒たちにとっては身近すぎて調査対象にならなかった「日本の食」。食料自給率や、国民一人当たりの米の消費量が減少していることを報じた記事を紹介し「欧米の魚食ブームで、今後地球規模の食料争奪戦が起きる可能性が大きい。外国に頼りっぱなしの状態を見直さなくては」と締めくくった。

　授業を受けた林滉介君は「新聞には、資料として信頼できる細かいデータが載っている」と気付いた。加藤教諭は「新聞記事は事実関係だけではなく、一つのものの見方を示している。その特性や使い方を教えれば、生徒も利用しやすくなるのでは」と話していた。